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5 条

第一節 材料等

事業者は、型わく支保工の材料については、著しい損傷、変形又は腐食があるものを使用してはならない。

事業者は、型わく支保工に使用する支柱、はり又ははりの支持物の主要な部分の鋼材については、日本産業規格G三一〇一(一般構造用圧延鋼材)、日本産業規格G三一〇六(溶接構造用圧延鋼材)、日本産業規格G三四四四(一般構造用炭素鋼鋼管)若しくは日本工業規格G三三五〇(建築構造用冷間成形軽量形鋼)に定める規格に適合するもの又は日本産業規格Z二二四一(金属材料引張試験方法)に定める方法による試験において、引張強さの値が三百三十ニュートン毎平方ミリメートル以上で、かつ、伸びが次の表の上欄に掲げる鋼材の種類及び同表の中欄に掲げる引張強さの値に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる値となるものでなければ、使用してはならない。

鋼材の種類引張強さ(単位 ニュートン毎平方ミリメートル)伸び(単位 パーセント)
鋼管三百三十以上四百未満二十五以上
四百以上四百九十未満二十以上
四百九十以上十以上
鋼板、形鋼、平鋼又は軽量形鋼三百三十以上四百未満二十一以上
四百以上四百九十未満十六以上
四百九十以上五百九十未満十二以上
五百九十以上八以上
棒鋼三百三十以上四百未満二十五以上
四百以上四百九十未満二十以上
四百九十以上十八以上

事業者は、型わく支保工については、型わくの形状、コンクリートの打設の方法等に応じた堅固な構造のものでなければ、使用してはならない。

第二節 組立て等の場合の措置

事業者は、型わく支保工を組み立てるときは、組立図を作成し、かつ、当該組立図により組み立てなければならない。

前項の組立図は、支柱、はり、つなぎ、筋かい等の部材の配置、接合の方法及び寸法が示されているものでなければならない。

第一項の組立図に係る型枠支保工の設計は、次に定めるところによらなければならない。

支柱、はり又ははりの支持物(以下この条において「支柱等」という。)が組み合わされた構造のものでないときは、設計荷重(型枠支保工が支える物の重量に相当する荷重に、型枠一平方メートルにつき百五十キログラム以上の荷重を加えた荷重をいう。以下この条において同じ。)により当該支柱等に生ずる応力の値が当該支柱等の材料の許容応力の値を超えないこと。

支柱等が組み合わされた構造のものであるときは、設計荷重が当該支柱等を製造した者の指定する最大使用荷重を超えないこと。

鋼管枠を支柱として用いるものであるときは、当該型枠支保工の上端に、設計荷重の百分の二・五に相当する水平方向の荷重が作用しても安全な構造のものとすること。

鋼管枠以外のものを支柱として用いるものであるときは、当該型枠支保工の上端に、設計荷重の百分の五に相当する水平方向の荷重が作用しても安全な構造のものとすること。

前条第三項第一号の材料の許容応力の値は、次に定めるところによる。

鋼材の許容曲げ応力及び許容圧縮応力の値は、当該鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の四分の三の値のうちいずれか小さい値の三分の二の値以下とすること。

鋼材の許容せん断応力の値は、当該鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の四分の三の値のうちいずれか小さい値の百分の三十八の値以下とすること。

鋼材の許容座屈応力の値は、次の式により計算を行つて得た値以下とすること。

l/i≦Λの場合

бc=((1-0.4((l/i)/Λ)2)/ν)F

l/i>Λの場合

бc=(0.29/((l/i)/Λ)2)F

(これらの式において、l、i、Λ、бc、ν及びFは、それぞれ次の値を表すものとする。 l 支柱の長さ(支柱が水平方向の変位を拘束されているときは、拘束点間の長さのうちの最大の長さ)(単位 センチメートル) i 支柱の最小断面二次半径(単位 センチメートル) Λ 限界細長比=√(π2E/0.6F) ただし、π 円周率 E 当該鋼材のヤング係数(単位 ニュートン毎平方センチメートル) бc 許容座屈応力の値(単位 ニュートン毎平方センチメートル) ν 安全率=1.5+0.57((l/i)/Λ)2 F 当該鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の四分の三の値のうちのいずれか小さい値(単位 ニュートン毎平方センチメートル))

木材の繊維方向の許容曲げ応力、許容圧縮応力及び許容せん断応力の値は、次の表の上欄に掲げる木材の種類に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる値以下とすること。

木材の種類許容応力の値(単位 ニュートン毎平方センチメートル)
曲げ圧縮せん断
あかまつ、くろまつ、からまつ、ひば、ひのき、つが、べいまつ又はべいひ一、三二〇一、一八〇一〇三
すぎ、もみ、えぞまつ、とどまつ、べいすぎ又はべいつが一、〇三〇八八〇七四
かし一、九一〇一、三二〇二一〇
くり、なら、ぶな又はけやき一、四七〇一、〇三〇一五〇

木材の繊維方向の許容座屈応力の値は、次の式により計算を行つて得た値以下とすること。

lk/i≦100の場合 fk=fc(1-0.007(lk/i))

lk/i>100の場合 fk=0.3fc/(lk/100i)2

(これらの式において、lk、i、fc及びfkは、それぞれ次の値を表すものとする。 lk 支柱の長さ(支柱が水平方向の変位を拘束されているときは、拘束点間の長さのうち最大の長さ)(単位 センチメートル) i 支柱の最小断面二次半径(単位 センチメートル) fc 許容圧縮応力の値(単位 ニュートン毎平方センチメートル) fk 許容座屈応力の値(単位 ニュートン毎平方センチメートル))